中東情勢の不透明感が継続する中で、原油先物価格の上昇がエネルギーリスクへの懸念を高め、安全資産としてのドル買いが円売りを誘う要因となっています。米国の経済指標の底堅さや、連邦準備制度に関する市場の期待や不確実性がドル需要を支え、投機的なドル買いを促しています。これに加え、米国の長期金利の上昇と日米間の金利差拡大が進むことで、金利魅力の高いドルへ資金が移動し、円安圧力が強まっています。 一方で、円高圧力も存在しています。日本政府や中央銀行による為替介入、あるいは口先介入への強い警戒感が、過度な円安に対して円買いを促す重しとなっています。特に160.0円付近では介入への警戒感が強く意識されています。また、米国とイラン間の停戦期待や和平協議の進展がリスクオンの動きを加速させ、原油価格の下落や株高を通じてドル売り・円買いが進む可能性も指摘されています。実際、ホルムズ海峡の完全開放が発表されたことで、リスクセンチメントが改善し、安全資産としてのドル需要が後退しています。日本の金融政策に関しては、中央銀行総裁がスタグフレーションリスクに言及し、追加利上げに対して慎重な姿勢を示唆したことで、金融引き締めへの期待が後退し、次の利上げは6月か7月以降にずれ込むとの見方が広がっています。これは金利差縮小を通じた円高圧力を抑制する要因となっています。財務当局者からも、各中央銀行が政策について「様子見」の姿勢を取ることが望ましいとの見解が示されています。 相場の地合いとしては、地政学的な緊張緩和の兆しが見られると、安全資産としてのドル需要が後退し、リスクセンチメントの改善からドル売り・円買いに傾く場面があります。しかし、日米の金融政策の方向性の違い、特に日本の追加利上げ観測の後退は、円高への動きを抑制しています。全体としては、円安を支持する要因と円高を支持する要因が拮抗しており、地政学リスクの動向や金融政策の見通し、そして介入警戒感によって相場が複雑な動きを見せやすい状況にあります。 現在、158.2円付近で推移しています。上値は159.1円、159.2円、159.3円、159.6円、160.0円、160.2円、160.6円に節目が存在し、特に160.0円付近では上値抵抗が意識されています。下値は159.0円、158.9円、158.5円、158.3円、158.2円、157.5円に節目が存在し、特に158.2円や157.5円が下値支持線として注目されます。