中東情勢の緊迫化が相場を主導しており、イランによるホルムズ海峡への機雷設置報道や米軍の強硬姿勢がリスク回避のドル買い・円売りを誘発しています。原油価格の高止まりは日本の貿易赤字拡大懸念を高め、円安圧力を強める要因となっています。安全資産としてのドル需要も継続しており、ドル高圧力が維持されています。 米国の経済指標では、21:30に発表された2月消費者物価指数（CPI）が前月比0.3%、前年同月比2.4%と市場予想に一致しました。コアCPIも前月比0.2%、前年同月比2.5%で予想通りとなり、連邦準備制度理事会（FRB）が慎重な金融政策スタンスを維持するとの見方を強化しています。今後は金曜日の個人消費支出（PCE）デフレーターに市場の注目が集まります。原油価格の上昇によるインフレリスクは、FRBのタカ派姿勢を強める可能性も指摘されています。 日本の金融政策に関しては、日本銀行が次週の会合で政策金利を0.75%に据え置くとの見方が優勢です。しかし、6月末までに1.00%への利上げを予想するエコノミストも約60%存在し、首相が日銀に対し、さらなる利上げに慎重に進むよう促す可能性も指摘されています。中東紛争の経済的影響を考慮し、金利据え置きが長期化する可能性も示唆されています。 テクニカル面では、現在値は本日の始値や24時間移動平均線を上回って推移しており、上昇バイアスが継続しています。上値の節目としては158.90円、159.20円、159.40円、そして心理的な節目である160.00円が意識されます。特に159円台から160円台に接近するにつれて、日本当局による為替介入への警戒感が高まっており、これが上値を抑制する要因となる可能性があります。下値の節目は158.00円、157.40円、157.20円が挙げられます。