米財務省による長期国債の買い戻し規模拡大が長期金利を押し下げ、ドル売り・円買いを誘発したことで円高圧力が強まるという見方が優勢となっている。これに加え、為替介入や日米協調介入への思惑、当局による過度な円安への懸念も円買い材料として意識されている。国内では、日本銀行の早期利上げ観測や国内長期金利の上昇期待が根強く、日米金利差の縮小や円買いにつながる可能性が指摘されている。 一方で、円安圧力も継続している。中東情勢の緊張や原油価格の上昇は、インフレ懸念とリスクプレミアムを高め、長期金利の上昇を通じてドル高・円安を促す要因となっている。また、米国の債券売りによる超長期金利の上昇が続けば、日米金利差が拡大し、資金フローで円が売られる展開になりやすいとの見方がある。さらに、米国のインフレ持続への警戒と連邦準備制度理事会（FRB）の追加利上げ観測が根強く、日米金利差拡大によるドル買い・円安圧力が継続している。 こうした背景から、現在、158.0円から159.3円の範囲で推移すると見られている。下方向では、158.0円が下値支持線として意識され、この水準を下回ると157.6円の節目が次の支持となる可能性がある。また、158.2円、158.3円、158.6円、158.9円といった価格帯も底堅さを示す節目として注目される。上方向では、159.2円に節目が存在し、その上には159.6円の節目がある。さらに160.0円、160.1円、160.2円、160.4円、160.8円といった価格帯が上値の重しとなる可能性がある。