中東情勢の緊迫化が地政学リスクを高め、安全資産としてのドル需要を強めている。これに加えて、原油先物価格の高止まりがエネルギーコスト上昇を通じて米ドル需要を後押しし、ドル高・円安が進行しやすい環境にある。米国の金利や長期金利に対する上昇期待、および米金融当局関連イベントもドル金利を押し上げ、日米金利差拡大を通じて円安圧力を強める要因となっている。 一方で、円高圧力となる材料も意識されている。中東情勢における停戦協議の進展やホルムズ海峡開放への期待が高まれば、原油価格が下落し、リスクオンの動きが進むことでドルが売られ、円が買われやすくなる。また、米長期金利が低下すれば、ドルの金利魅力が薄れ、日米金利差縮小を通じて円高圧力が強まる可能性がある。日本銀行による早期の追加利上げや金融正常化観測が強まる場合も、日米金利差が縮小し、円が相対的に買われやすくなるとの見方がある。 市場では、中東情勢の緊迫化による地政学リスクと安全資産としてのドル需要が円安圧力として優勢であるとの見方が多い。直近の相場は不安定な動きを見せたものの、現在は方向感に乏しく、レンジ内での推移が予想されている。モメンタム指標は横ばいを示しており、明確なトレンドは確認されていない。このような状況下で、上値は159.2円付近に複数の節目が集中しており、この水準が上値抵抗線として意識される。さらに上には159.5円の節目があり、これを突破すると159.8円、そして160.2円へと上値抵抗線が続く。中長期的な視点では、160.5円も上値の節目として注目されている。 一方、下値は159.0円、158.9円、158.7円といった水準が支持線として意識される。特に158.5円付近には複数の節目があり、重要な下値支持線となる。さらに下には158.3円、158.2円の節目が存在し、これらを割り込むと157.6円付近が次の下値支持線として注目される。 本日、ドイツとユーロ圏の景況感調査、米国の3月小売売上高、2月企業在庫、3月住宅販売保留指数が発表される。特に米国の小売売上高は市場の注目度が高い。明日には、日本の3月貿易統計、ユーロ圏の4月消費者信頼感速報値、欧州中央銀行総裁の発言が予定されている。米国の政局・政策報道、地政学的リスク、日米金利見通し、欧州経済見通しの変動といったリスク要因により、突発的な材料でレートが乱高下しやすい状況にあるため、注意が必要である。