中東情勢の緊迫化が有事のドル買いを誘発し、原油価格の高騰と相まって輸入物価上昇への懸念から円売り圧力が強まっています。特に、ホルムズ海峡を巡る対立が経済リスクを高め、日本のエネルギー供給への懸念が円の弱含みにつながっています。 国内の物価指標の伸び鈍化や中央銀行の利上げ見送り観測が円を積極的に買う材料を乏しくしており、円安の地合いが継続しやすい状況です。来週の金融政策決定会合では、政策スタンスが据え置かれるとの見方が優勢であり、その際のコミュニケーションのトーンによっては、さらなる円売りを誘発する危険性が指摘されています。実質政策金利が依然として深くマイナス圏にあることも、介入への警戒感がある中でも円売りを助長する可能性があります。 米国の長期金利や金融政策の先高観が意識される局面ではドルが買われやすく、日米間の金利差が円の相対的な弱さの背景となっています。原油価格の高騰はインフレ懸念を再燃させ、米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派的な見方を強める可能性があり、これが米債券利回りの上昇を促し、ドルを支援する構図です。 円高圧力としては、財務当局者による為替介入への言及が警戒感を生み、特定の水準でドル高の勢いを抑制する可能性があります。当局は投機的な動きに対して「大胆な行動」を取る準備があることを明確に示しています。また、米国の経済指標が悪化したり、株安が進んで長期金利が低下したりすれば、ドルが弱含みとなり、相対的に円が買われる動きが出る可能性も考えられます。中東情勢の鎮静化への期待が高まれば、リスクオフのドル買いが剥落し、円高が進む要因となり得ます。 現在、上値では160.0円が心理的な節目として強く意識されており、この水準を超えて上昇するかどうかが焦点となっています。160.2円や160.4円、160.5円といった水準も上値を抑える節目として意識されます。直近では159.8円付近も上値が重くなる可能性があります。一方、下値では159.1円から159.2円にかけてが重要な支持線として注目されています。この水準を下回ると、158円台への調整が意識される可能性があります。具体的には、159.3円、159.4円、159.6円といった水準が下値の節目として機能します。より広範な視点では、157.0円、157.6円、157.7円、156.0円といった水準が下落時の目標として挙げられており、長期的な平均線は154.8円付近に位置しています。