米長期金利の上昇がドル需要を強め、日米金利差拡大を通じて円売り圧力が強まるという見方が優勢となり、円安圧力が高まりやすい地合いにある。中東情勢の緊迫化や原油価格の高騰はインフレ懸念と長期金利の上昇を招き、商品市況に起因するドル買いが進む可能性がある。また、米国の利上げ観測や金融引き締めへの期待が強まることで、ドル買いが優勢となり、日米の金融政策の方向性の違いが円安を進行させるとの見方がある。 現在、市場の予想レンジは158.2円から159.5円で推移している。上値では、前取引日の高値159.1円を超えるとの見方が優勢であり、159.1円、159.3円、159.5円、159.6円から159.7円にかけての節目が意識される。一方で、円高に作用する可能性のある要因も存在する。米連邦準備制度理事会（FRB）要人発言を控えた様子見姿勢や、利上げ観測の後退がドルの上値を抑制し、短期的に円高圧力を高める可能性がある。また、米国の財政不安や公的債務の増大が政策の不確実性を高め、ドル離れの動きからリスク回避的な円買いが強まるリスクも指摘されている。米財務省による長期国債の買い戻し増額やオペレーションが利回りを抑制し、国債利回り低下を通じてドル売り・円買いを招く可能性も考慮される。下値では、前取引日の安値158.3円前後で推移するとの見方が多く、158.3円、158.4円、158.5円、158.8円から158.9円にかけての節目、そして158.0円の節目が下値支持線として注目される。米政局や政策に関する報道、地政学リスク、日米金利見通し、欧州経済見通しの変動といった要因により、突発的な材料でレートが乱高下しやすい状況にあるため、注意が必要である。