現在、市場では日米間の金利差拡大が引き続き意識されており、米国の長期金利上昇が投資家のドル買いと投機的な円売りを誘発し、円安圧力として優勢な地合いとなっている。加えて、中東情勢の緊迫化による原油価格の上昇は輸入コスト増大と地政学リスクの高まりを通じて円売りを強める要因となっている。日本の実質金利が大幅なマイナス圏にあることや財政への懸念も、金利差拡大を通じて海外資金の円離れを招き、円安を助長する背景にある。 一方で、円高を促す要因も市場で意識されている。米国の為替牽制発言はドル売り・円買いを誘発し、急速な円安に対する歯止めとして機能する可能性がある。また、米国の国債買戻し計画や主要な物価指標発表前の様子見姿勢が短期的なドル売りを優勢にし、円が買われやすい場面を形成するとの見方もある。日本銀行の利上げペース加速への期待や、金融政策委員会の増員審議委員によるタカ派的な発言も、市場の円買い期待を強める圧力となっている。 現在の相場は、米国の政策動向、地政学的リスク、日米の金利見通し、欧州経済の変動といった複合的なリスク要因により、突発的な材料でレートが乱高下しやすい状況にある。 こうしたファンダメンタルズ要因が交錯する中、価格の節目も意識される。上値では、前取引日の高値付近である154.0円の節目が意識され、さらに154.5円、154.8円の節目が上値抵抗として控えている。155.1円を超えると、156.6円、158.2円、158.3円といった節目も上値抵抗として注目される。一方、下値では153.5円の節目が意識され、その下には153.0円、前取引日の安値付近である152.9円の節目が存在する。さらに下落した場合には152.5円の節目が下値支持線として注目される。