中東情勢の緊迫化と原油価格の急騰は、エネルギー価格の高騰を通じてインフレを刺激するとの見方を強め、米国金利の上昇を促すことでドル高・円安に傾く圧力が優勢となっています。米国のインフレ指標が市場予想を上回った場合、連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ観測が強まり、日米間の金利差拡大がドル買いを進行させやすい状況です。また、米長期金利が上昇したり、米国債の買い戻しが期待外れに終わって利回りが上振れしたりすると、リスクプレミアムを背景にドル買いが優勢となり、円安圧力が強まる可能性があります。 一方で、為替介入への警戒感や、日本銀行の金融政策転換への思惑、政府・当局者からの発言は、円買いへの期待を高め、相場を下支えする可能性があります。米国の長期金利が低下すれば、日米金利差が縮小し、投資家のドル買いポジションが解消されやすくなり、円高方向へ振れる可能性も指摘されています。特に、米消費者物価指数が予想を下回った場合には、利上げ観測が後退し、ドル売りが強まることで相対的に円が買われやすくなると見られています。 現在、市場は米国のインフレ動向とそれに伴う金融政策の見通しに大きく左右される状況にあり、地政学的リスクや米国の政局・政策報道、日米金利見通しの変動といった突発的な材料によって、相場が乱高下しやすい状況にあるため、警戒が必要です。 こうした背景の中、上値については154.1円、154.5円、155.0円に節目が存在します。さらに上には155.5円、156.4円、156.6円、158.0円、158.4円といった節目が意識される可能性があります。下値については、153.6円、153.5円に節目があり、底堅さが示される可能性があります。さらに下には152.8円、152.2円といった節目が位置しており、下げ渋る展開となる可能性があります。