現在、ドル買い・円売りの圧力が優勢となっている。背景には、米国の堅調な経済指標が継続していることや、連邦準備制度理事会（FRB）要人による追加利上げを示唆する発言が相次ぎ、利上げ観測が強まっていることで、ドルへの需要が増加している状況がある。また、原油価格の反発や中東情勢の緊迫化がインフレ懸念を高め、リスクプレミアムの上昇を招いていることも、資源関連通貨としてのドル需要を押し上げ、円安圧力を強めている。さらに、米長期金利の上昇や国債入札の弱さが米国債利回りを押し上げ、日米間の金利差拡大がドル買いを促す要因となっている。 一方で、政府・日本銀行による為替レートのチェックや、市場介入への根強い警戒感が、ドルの上値追いを抑制する要因として意識されている。地政学的リスクの高まりや世界的な株安といったリスクオフの局面では、安全資産としての円が買われ、下落する可能性も指摘される。日本銀行が利上げを継続、あるいはそのペースを加速させるとの観測が強まれば、日米金利差が縮小し、円が買い戻されやすくなる可能性も市場では意識されている。 市場の地合いとしては、ドル高・円安方向への圧力が優勢であるものの、政府・日本銀行による介入警戒感が上値を重くしている状況だ。こうした状況下で、上値としては前取引日の高値158.4円が意識される。157.2円や157.6円の節目が存在し、この周辺で値動きが停滞する可能性がある。さらに上では158.0円、158.5円の節目があり、158.7円、158.9円、159.1円、159.6円、159.7円、159.8円といった節目も上値の重しとなる可能性がある。下値としては、前取引日の安値157.3円が意識される。157.6円や157.2円の節目が存在し、この周辺で底堅さが示される可能性がある。156.9円、156.7円、156.6円、156.5円といった節目が下げ渋る要因となる可能性がある。米政局・政策報道、地政学的リスク、米日金利見通し、欧州経済見通し変動といったリスクにより、突発的な材料でレートが乱高下しやすい状況が続いているため、大きな取引には注意が必要だ。