市場では、米国の金融政策と経済指標、そして日本の金融政策に対する思惑が主要な変動要因となっています。米国の経済指標が予想を上回ることで長期金利が上昇し、ドル買いが優勢となり円売りが進む可能性が高いとの見方が広がっています。また、日本株や海外株の上昇に伴うリスクオンの流れも、投資家が円を売ってリスク資産に振り向ける動きを促進し、円安圧力に寄与しています。中東情勢の緩和や外交交渉の進展による原油価格の下落は、インフレ懸念を後退させ、リスク志向を高めることで円が売られやすくなる要因ともなっています。 一方で、円高圧力も存在しています。米連邦公開市場委員会（FOMC）での声明や米連邦準備理事会（FRB）議長の会見が、利上げ継続に否定的な内容と受け止められた場合、ドルが反落し円高が進むリスクがあります。原油価格の下落が続きインフレ圧力が和らげば、ドルの上昇余地が縮小し、相対的に円高圧力が強まる可能性も指摘されています。さらに、今週の日本銀行金融政策会合や総裁発言を巡る思惑から、予期せぬ政策変更やタカ派的な姿勢の後退期待が円買いを誘う可能性も市場で意識されています。 現在、上値は前取引日の高値158.0円を超える動きが想定されており、158.2円、158.4円、158.6円、158.7円、158.9円といった節目が意識されるでしょう。この周辺で値動きが停滞する可能性があります。下値については、前取引日の安値157.4円前後での推移が想定され、157.9円、157.8円、157.6円、157.4円、157.3円、157.2円、157.0円といった節目で底堅さが示される可能性があります。さらに下には156.1円の節目も位置しており、下げ渋る展開となる可能性も考えられます。