米国の追加利上げ観測と長期金利の上昇が日米金利差拡大を促し、キャリートレードや外貨買いを通じて円安圧力がかかる状況にある。中東情勢の緊迫化による原油価格と米金利の上昇も、リスク回避のドル買いと円売りを誘発し、円安を進行させる要因として意識されている。日本の実質金利が依然として大幅なマイナス圏で推移し、相対的な金融緩和姿勢が続くことも、日米金利差を通じて円の弱含みを支える背景となっている。 一方で、米国連邦準備制度理事会議長会見で利上げシグナルが弱まったとの見方から米短期金利が低下し、ドル売りが優勢となって相対的に円が買われる動きも観測されている。また、市場では160.0円付近の防衛ラインや為替介入への警戒感が意識されており、これが投機筋の戻り売りや当局介入への思惑を強め、円高圧力として作用する可能性がある。市場の地合いとしては、米国の金融政策見通しと日米金利差の動向が主要な円安要因として強く意識されている。しかし、米国連邦準備制度理事会の発言内容や、円安水準に対する当局の介入警戒感が、上値抑制要因として機能している。米政局・政策報道、地政学的リスク、米日金利見通し、欧州経済見通し変動といった突発的な材料がレートの乱高下を引き起こす可能性があり、市場は不安定な状況にある。 こうしたファンダメンタルズ要因が交錯する中、現在、157.2円から158.6円のレンジで推移すると見られている。円安圧力が優勢との見方が多いものの、上値には158.2円、158.4円、158.5円、158.6円といった複数の節目が意識されており、特に158.6円付近は強い抵抗帯となっている。この水準を上抜けると159.0円を超えた場合に急上昇する可能性も指摘されるが、160.0円付近では当局介入への警戒感が強まる。下値では158.0円、157.9円に支持線があり、さらに157.6円、157.5円、157.4円、157.3円、157.2円、157.1円といった節目が底堅さを示す可能性がある。