市場サマリー
市場では円安と円高、双方の圧力が拮抗している。
円安を促す主要な要因としては、米国の堅調な経済指標とインフレ加速が挙げられる。これにより、米国の金利上昇観測が高まり、日米間の金利差拡大を通じてドル買い・円売りが進行しやすい状況にある。また、中東情勢の緊迫化や原油価格の上昇が地政学リスクを高め、リスクプレミアムの上昇が円売り・ドル買いを後押しする側面も指摘される。さらに、日本の実質金利が依然として大幅なマイナス圏にあり、長期的な利回り差が円の相対的な売られやすさを構造的に維持している。
一方で、円高への圧力も存在する。日本銀行の金融政策決定会合後の展望リポートや総裁会見において、利上げ示唆やタカ派的な見通しが示されれば、追加利上げへの期待から円買いが強まる可能性がある。また、米長期金利の低下や米株価の調整が進むと、利回り差の縮小を通じてドル売り・円買いが進み、ドルの上値を抑える要因となる。市場では、政府・日本銀行による為替介入への警戒感が根強く、160.0円付近では戻り売りや円高圧力が強まる意識も存在する。
市場の地合いとしては、日本銀行の金融政策会合とその後の総裁会見が最も注目されており、利上げ示唆への期待が円高圧力として意識されている。しかし、米国の経済動向や地政学的リスク、日米の金利見通し、欧州経済の変動といった突発的な材料によって、レートが乱高下しやすい状況にあるため、市場は慎重な姿勢を保っている。
現在、上値は158.0円、158.3円、158.4円、158.5円、158.6円といった水準が意識される。特に158.5円付近には複数の節目が集中しており、上値抵抗として機能しやすい。159.0円台以降には目立った節目が存在しないことが指摘されており、この水準を上抜けた場合には一段と上昇する可能性が示唆されている。一方、下値は158.0円、157.8円、157.6円、157.5円、157.3円といった水準が支持線として注目される。特に157.0円から157.1円にかけては複数の節目が集中しており、強い下値支持帯として機能する可能性がある。